ポータルサイトの規模によっても異なりますが、小規模なポータルサイトであれば最低人数は1人からでも運営は可能です。

企業などが直接管理しているようなポータルサイトであれば、部署に所属している社員全員で管理することも珍しくありません。

運営人数は運営に関わる人材のスキルによっても異なることから、一概にどれくらいの人数は必要になるかはわかりませんが、ポータルサイトではSEOの観点からも継続的にコンテンツを更新することが求められるので、余裕を持って更新できるだけの人数は必要です。

一般的にはポータルサイトの立ち上げ時には少人数で運営をおこない、軌道に乗ってコンテンツ強化が必要になった際にアウトソーシングなどで人員増加をすることが多いといえます。

コンテンツの制作や更新はポータルサイトの最重要事項の1つでもあることから、ライターやデザイナーなども人員増加の際には採用することによって、サイト内コンテンツの質を高めることにもつながるでしょう。

ポータルサイトの初期費用は依頼するサイト構築を依頼する企業やサイトに搭載する機能によってピンキリです。

サイトに搭載する機能を最低限にしている状態の場合は初期費用が50万円程度でも足りますが、機能を豊富に搭載する場合には数百万円が必要になることもあります。

ただし、初期費用は依頼する企業によって大きく変わってくることから、サイト構築を希望するなら複数の企業に相談して見積もりを依頼するようにしましょう。

注意点としては、同じ機能であってもノウハウを持っている企業とノウハウを持っていない企業では費用が異なることや、サイト構築を依頼してからのサイトオープンまで期間も異なる点です。

サイト運営のランニングコストの目安としては月額10万円から50万円程度を目安にしてください。

ランニングコストはサイト運営をしていく中で不具合が生じた際の修正が含まれていることもあれば、含まれていないこともあるため確認が必要です。

サイト構築を依頼した企業に保守・運営を依頼することが多いですが、どれくらいの対応をしてもらえるかは金額や企業によって異なります。

また、ランニングコストには保守・運営費以外にもアウトソーシングで人材を確保している場合などには外注費、従業員を雇用して運営している場合には人件費なども必要になることも理解しておきましょう。

ランニングコストは毎月一定額発生することから、ポータルサイトを立ち上げて間もない時にはコンテンツの制作なども自分でおこなうことがおすすめです。

低予算での構築でもデザインは基本的には最初からしてもらえるので、他のサイトと同じデザインでサイト構築することはありませんが、どれくらいのデザイン案なら対応してもらえるかは予算によって決定されます。

ある程度こだわったデザインにしたいのであれば予算を増額するか、サイト構築の際に搭載する機能について減らすなどの工夫が必要です。

企業側は提示された予算内で要望に応えようとはしてくれるため、早い段階での相談をすることがおすすめです。

サイトに搭載する機能を減らせば低予算でもポータルサイト構築は可能ですが、ポータルサイトとして運営するためには必要最低限の機能は搭載することが求められます。

ただし、本格的にポータルサイトを運営するわけではない場合などには予算を大きく掛けずに少ない予算で依頼することが多いです。

予算を掛けずに立ち上げても基本的な性能は他のポータルサイトと同様に使用できますが、予算の関係で減らされる機能もあることは理解して依頼してください。

サイトオープン後に集客などに効果があると判断した際には、追加で機能を搭載していくこともできます。

現在はパソコンよりもスマホの方がインターネット検索などで使用されることが多いことから、ポータルサイトはスマホ用のサイトだけで十分と考えられますが、実際にはパソコン用サイトも必要です。

個人でのインターネット検索にはスマホが使われますが、企業などからのアクセスにはパソコンが使用されることが多いことからパソコン用サイトのニーズはまだまだ続くでしょう。

特に使用ユーザーに企業ユーザーを想定している場合にはパソコン用サイトは実装しなければ、企業ユーザーが利便性に欠けると判断することもあります。

企業によってはスマホとパソコンどちらかでもアクセスできるポータルサイトを構築してもらえるので、企業に相談する段階で確認してください。

アプリ作成はユーザーの再訪問率を確保するためには重要な要素ですが、アプリ作成にも費用が必要なことから予算に余裕がなければ無理に作成する必要はありません。

また、作成したポータルサイトの内容次第ですが、複数回ユーザーが訪問する性質であればアプリは有効ですが、ユーザーが一度しか訪問しない性質であればアプリは意味がないといえるでしょう。

アプリ自体はサイト構築時に同時に作成しなくても後から追加で作成することもできるので、ポータルサイトが軌道に乗った段階で作成することも方法の1つです。

ポータルサイト構築後のサイトの権利は依頼した側が所有することが一般的ですが、企業側が依頼する前から保有している開発技術などの開発資産は企業側が保有します。

サイトの権利とは著作権や所有権が挙げられますが、著作権や保有権を依頼した側が保有することからサイト構築を依頼した企業以外に保守・運営を依頼しても問題がないことが多いです。

ただし、他の企業などがサイト構築を触って不具合が発生すれば補償対象外になるので注意してください。